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Jグレード

Rグレード

Mグレード

Hグレード

Sグレード

めっきJ

めっきR

めっきM

 

 

別紙第1 グレード別の適用範囲と別記事項

 

J

1.鉄骨溶接構造の3階以下の建築物(延べ床面積500u以内、高さ13m以下かつ軒高10m以下)とする。

2.400N級炭素鋼で板厚16mm以下の鋼材とする。ただし、通しダイアフラム(開先なし)の板厚は400N及び490N級炭素鋼で22mm以下とし、ベースプレートの板厚は「別記1 ベースプレートの板厚及びGコラムパネル厚肉部の板厚」による。

3.作業条件は原則として下向姿勢とし、溶接技能者の資格はSA-2F又はA-2Fとする。ただし、横向姿勢を用いる場合、溶接技能者の資格はSA-2F及びSA-2H又はA-2F及びA-2Hとし、かつ溶接管理技術者はWES2級又は鉄骨製作管理技術者2級あるいは管理の実務を資格取得後3年経験した2級建築士の資格を保有していること。また、横向姿勢による完全溶込み溶接部の超音波探傷検査は全数とする。

4.鋼種と溶接材料の組み合わせによる入熱及びパス間温度の管理値は、2.の範囲内で「別記2 入熱・パス間温度」による。(400N級炭素鋼(STKRBCR及びBCPを除く。)及び400N級炭素鋼(STKRBCR及びBCPに限る。)の項による。)

R

1.鉄骨溶接構造の5階以下の建築物(延べ床面積3,000u以内、高さ20m以下)とする。

2.400N及び490N級炭素鋼で板厚25mm以下の鋼材とする。ただし、通しダイアフラム(開先なし)の板厚は400N及び490N級炭素鋼で32mm以下とし、 ベースプレートの板厚及びGコラムパネル厚肉部の板厚は、「別記1 ベースプレートの板厚及びGコラムパネル厚肉部の板厚」による。

3.作業条件は原則として下向姿勢とし、溶接技能者の資格はSA-3F又はA-3Fとする。ただし、横向姿勢を用いる場合、溶接技能者の資格はSA-3F及びSA-3H又はA-3F及びA-3Hとし、横向姿勢による完全溶込み溶接部の超音波探傷検査は全数とする。

4.鋼種と溶接材料の組み合わせによる入熱及びパス間温度の管理値は、2.の範囲内で「別記2 入熱・パス間温度」による。(520N級炭素鋼の項を除く。)

M

1.鉄骨溶接構造の400N及び490N級炭素鋼で板厚40mm以下の鋼材とする。ただし、通しダイアフラム(開先なし)の板厚は400N及び490N級炭素鋼で50mm以下とし、ベースプレートの板厚、Gコラム及びSTコラムのパネル厚肉部の板厚は、溶接方法、鋼種及び板厚に応じた適切な予熱を行ったうえで溶接を行なうことにより40mmを超えることができる。

2.作業条件は下向及び横向姿勢とする。溶接技能者の資格はSA-3F及びSA-3H又はA-3F及びA-3Hとする。

3.鋼種と溶接材料の組み合わせによる入熱及びパス間温度の管理値は、1.の範囲内で「別記2 入熱・パス間温度」による。(520N級炭素鋼の項を除く。)

H

1.鉄骨溶接構造の400N490N及び520N級炭素鋼で板厚60mm以下の鋼材とする。ただし、通しダイアフラム(開先なし)の板厚は400N490N及び520N級炭素鋼で70mm以下とし、ベースプレートの板厚、Gコラム及びSTコラムのパネル厚肉部の板厚は、溶接方法、鋼種及び板厚に応じた適切な予熱を行ったうえで溶接を行なうことにより60mmを超えることができる。

2.作業条件は下向、横向及び立向姿勢とする。溶接技能者の資格はSA-3FSA-3H及びSA-3V又はA-3FA-3H及びA-3Vとする。

3.鋼種と溶接材料の組み合わせによる入熱及びパス間温度の管理値は、1.の範囲内で「別記2 入熱・パス間温度」による。

S

1.全ての建築鉄骨溶接構造とする。

2.使用する鋼種及び溶接材料に適合した、適切な作業条件を自主的に計画し、適切な品質の鉄骨を製作できる体制を整えている。

 

 


 

別記1 ベースプレートの板厚及びGコラムパネル厚肉部の板厚

溶接方法

鋼  種

最大板厚

備 考

CO2ガスシールドアーク溶接

400N級炭素鋼

SS400を除く。)

TMCP鋼※1

75mm以下

※1

国土交通大臣認定品かつ降伏点325N級の鋼材

SS400

50mm以下

490N級炭素鋼

TMCP鋼を除く。)

50mm以下

低水素系被覆アーク溶接

400N級炭素鋼

40mm未満

490N級炭素鋼

32mm未満

低水素系以外の被覆アーク溶接

400N級炭素鋼

25mm未満

 

 

 

 

別記2 入熱・パス間温度

鋼材の種類

規  格

溶接材料

入 熱

パス間温度

400N級炭素鋼

STKRBCR及びBCPを除く。)

JIS Z 3312

YGW-11YGW-15

YGW-18YGW-19

40kJ/cm以下

350℃以下

30kJ/cm以下

450℃以下

JIS Z 3313

T490Tx-yCA-U

T490Tx-yMA-U

T550Tx-yCA-U

T550Tx-yMA-U

40kJ/cm以下

350℃以下

30kJ/cm以下

450℃以下

JIS Z 3211

引張強さ570Mpa以上のものを除く。

40kJ/cm以下

350℃以下

JIS Z 3214

引張強さ570N/mm2以上のものを除く。

JIS Z 3315

YGA-50WYGA-50P

490N級炭素鋼

STKR及びBCPを除く。)

JIS Z 3312

YGW-11YGW-15

30kJ/cm以下

250℃以下

YGW-18YGW-19

40kJ/cm以下

350℃以下

JIS Z 3313

T490Tx-yCA-U

T490Tx-yMA-U

30kJ/cm以下

250℃以下

T550Tx-yCA-U

T550Tx-yMA-U

40kJ/cm以下

350℃以下

JIS Z 3211

引張強さ570Mpa以上のものを除く。

40kJ/cm以下

350℃以下

JIS Z 3214

引張強さ570N/mm2以上のものを除く。

JIS Z 3315

YGA-50WYGA-50P

520N級炭素鋼

JIS Z 3312

YGW-18YGW-19

30kJ/cm以下

250℃以下

JIS Z 3313

T550Tx-yCA-U

T550Tx-yMA-U

400N級炭素鋼

STKRBCR及びBCPに限る。)

JIS Z 3312

YGW-11YGW-15

30kJ/cm以下

250℃以下

YGW-18YGW-19

40kJ/cm以下

350℃以下

JIS Z 3313

T490Tx-yCA-U

T490Tx-yMA-U

30kJ/cm以下

250℃以下

T550Tx-yCA-U

T550Tx-yMA-U

40kJ/cm以下

350℃以下

490N級炭素鋼

STKR及びBCPに限る。)

JIS Z 3312

YGW-18YGW-19

30kJ/cm以下

250℃以下

JIS Z 3313

T550Tx-yCA-U

T550Tx-yMA-U

(注)ロボット溶接の場合、(社)日本ロボット工業会による建築鉄骨溶接ロボットの型式認証条件に従うものとし、別記2はロボット溶接には適用しない。


 

別記3 予熱管理

@溶接方法、鋼種及び板厚の組合せに対する予熱温度は、下表による。

溶接方法

鋼 種

板 厚(mm

t<32

32≦t<40

40≦t≦50

50<t≦75

75<t≦

100

COガスシールドアーク溶接

400N級炭素鋼

SS材を除く。)

予熱なし

予熱なし

予熱なし

予熱なし

50

490N級炭素鋼

TMCP鋼※を除く。)

520N級炭素鋼

予熱なし

予熱なし

予熱なし

50

80

SS400

予熱なし

予熱なし

予熱なし

TMCP鋼※

予熱なし

予熱なし

50

低水素系被覆アーク溶接

400N級炭素鋼

SS材を除く。)

予熱なし

予熱なし

50

50

80

490N級炭素鋼

(TMCP鋼※を除く。)

520N級炭素鋼

予熱なし

50

50

80

100

SS400

予熱なし

予熱なし

50

TMCP鋼※

50

50

80

低水素系以外の被覆アーク溶接

400N級炭素鋼

50℃※

50

490N級炭素鋼

注)※:国土交通大臣認定品かつ降伏点325N級の鋼材(板厚は40mm超え100mm以下)。

:板厚25mm以上に適用する。

:当該部の溶接を適用する場合は、予熱温度設定のための事前検討方法を適切に定める。また、当該部を適用しない場合は、その旨を明記する。

 

A予熱は上表予熱温度以上、200℃以下で行うものとする。予熱の範囲は溶接線の両側100mmを行うものとする。

B板厚と鋼種の組合せが異なる時は、予熱温度の高い方を採用する。

C板厚100mm超の溶接及び大電流溶接などの特殊な溶接では、施工試験等により有害な割れが発生しないことを確認し予熱条件を定めるものとする。扱いは、「※」に準ずる。

D気温(鋼材表面温度)が鋼種400N級鋼の場合に0℃以上、鋼種490N級以上の高張力鋼の場合は5℃以上で適用する。気温−5℃未満では溶接を行わないものとする。気温が−5℃以上0℃(または5℃)以下で溶接する場合は別途適切な処置をとる。

E湿気が多く開先面に結露のおそれがある場合は40℃まで加熱を行う。

F拘束が大きいことが予想される場合は、上表より約40℃高い予熱温度を適用する。

G鋼材のJISの炭素当量で0.44%を超える場合は予熱温度を別途検討する。

 

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